リカレント教育コンサル

「リカレント教育」は、広義には社会人が人生の途上でさまざまな形で学ぶことを意味し、必ずしも離職が前提になるわけではありませんが、大学に入り直すなど、「働く→学ぶ→働く→学ぶ→働く……」といったサイクルを回し続けるように「自らの意志」でスキルを身につけることとされています。 

一方、「リスキリング」は「企業」が今後、必要となる仕事上の「新しいスキル・技術」を「従業員に対して」身につけてもらうという意味合いが強く、企業が社員に対して施すニュアンスが含まれています。

新しいスキルを身につけるという意味では同じですが、「リスキリング」は、企業側の意思で、「リカレント教育」は自らの意思でという点が決定的に異なるように思います。つまり、「自分の人生を自ら切り拓く」という意味での「当事者性」という視点では「リカレント教育」の方が「当事者性が高い」といえるのではないでしょうか。

「リカレント（recurrent）」とは、「繰り返す」「循環する」という意味です。リカレント教育とは、学校教育からいったん離れて社会になった後も、それぞれの人の必要なタイミングで再び、大学や大学院または専門学校などの教育機関等で教育を受け、仕事と教育を繰り返すことです。日本では、仕事を休まず学び直すスタイルもリカレント教育に含まれ、社会人になってから自分の仕事に関する専門的な知識やスキルを学ぶため、「社会人の学び直し」とも呼ばれています。

近年、リカレント教育が注目される背景には、日本人の平均寿命の延びと技術革新の急速な進展が大きくかかわっています。

これまでの私たちの人生は、学校で勉強した後、就職し、ある程度の年齢になったら退職し、リタイヤ後の生活を送るというスタイルでした。しかし、現在は、平均寿命が延びたことや情報技術の進展、働き方改革などにより、社会に出た後も、会社をいったん辞めて留学する、転職や起業で新たな仕事を始める、子育てをしながら働く、定年後も新たな仕事に挑戦するなど、キャリアアップ、キャリアチェンジしていくスタイルに変わりつつあります。

これからの時代は、多様なライフスタイルやライフステージの変化に応じた生き方や働き方がいっそう求められるでしょう。学校を卒業した後も、新たな知識やスキルを身につける学び直しは、生き方や働き方の選択肢を増やし、人生の幅を広げることにつながります。「学び」に遅すぎることはありません。何歳になっても学び続けていくことはたいへん重要であり、尊いことです。

しかし、そのような状況にある中でも、日本でのリカレント教育は普及しているとは言えません。社会人が大学や大学院に再入学し通学する割合は、海外の他の国と比べて非常に低水準です。日本では、会社を休んで学び直しをすることが「新しい能力の獲得」ではなく「キャリアのブランク」と評価されることがまだ多いようです。働き方改革などで雇用に対する考え方は柔軟になりつつありますが、リカレント教育の浸透にはまだ時間がかかるでしょう。

現役を引退したシニア層の意識も大きな変化が見られます。
2018年のソニー生命の調査によれば、「学び直ししたい」シニア世代は全体の約3分の1にのぼっています。学び直ししたい内容も、語学、歴史、パソコン・インターネットなど多岐にわたっています。これまで「生涯学習」と呼ばれ福祉的な意味合いの強かったシニアの学び直しは、より仕事や社会生活の充実に直結するようになりました。 

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の影響もあり、多くの中高年の方々が「パソコン教室」に通学しています。そうした中高年の方々も、勤め上げた会社を退職後、パソコンスキルを身につけて新たな仕事に就く方が大勢います。これまでの仕事の経験を活かしたコミュニケーション能力に、ＩＴリテラシーが加わることで、新しい職場でもイキイキと活躍しています。 

こうしてみると、日本の「リカレント教育」は、シニア層の就労や社会進出と関わり合いながら拡大していく可能性が十分あります。国際競争力の高い国ほど、教育機関におけるリカレント教育が積極的に推進されています。今後、シニア層や現役世代への教育支援は若者への教育と同じくらい大切になります。人生100年時代において、シニア層の「学び直し」がますます活発になっていくと考えられます。

企業がリカレント教育を導入することで得られるメリットの一つに、業務効率の向上があります。 ビジネス環境の変化が大きい昨今、DX化の推進などによっていかに業務効率を上げ、生産性を高めていくかは重要な課題の一つとなっています。リカレント教育によってデジタルスキルを社員が学べる機会を充実させることで、組織全体でDX化を実現し業務の効率を上げることができます。

英知コンサルティングでは「リカレント教育」を支援していこうとする企業様のご支援ならびに「リカレント教育」を受けたい社員の皆様を、キャリアコンサルタントがサポートしております。

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