最終更新日 2024年08月17日
覆面調査(ミステリーショッパー)の代行なら東京の英知コンサルティング株式会社へ。飲食・サービス業・宿泊・小売・行政サービスで圧倒的な信頼性を得ております。当社の調査員は国内唯一、学生・バイトではなく中小企業診断士やMBAなどのプロが行います。
一般客を装った調査員が店舗・施設を利用し、実際に消費者としてサービスを受けながら、接客態度や商品・サービスの質、清掃の実施度合いなどを評価していく調査です。経営者が指導している接客ルールやオペレーションが統一できているかといった確認のほか、接客やサービス内容を顧客の視点でチェックすることで、店舗の実態を客観的に把握できます。また、あわせて競合店も調査することで、自店の強みや弱みの気づきにもつながり、その結果を店舗運営のさらなる改善や顧客満足度向上などに役立てることができます。
主に小売店を対象とした調査で、買い物客を装った調査員が店頭での対象商品の陳列状態や販促物設置状況、価格、競合商品の売り場・販促状況などをチェックします。また、店頭の実態を明らかにすることで、小売店における自社商品の売上の伸び悩みを解決する抜本的な対策や、より効果的な販売戦略の立案にもつながります。
社員が調査をした場合、現場スタッフは良い評価を得ようと普段とは違う顧客対応をしてしまい、現実の姿を把握することができません。その点、覆面調査では、現場のスタッフは通常の接客をするため、日頃の接客対応、清掃状況など店舗のリアルな姿を見ることができます。現場の“素の状態”をチェックすることで、本部からの指示が徹底されているか、顧客に高い満足度を提供できているかといったことが検証できます。自社では気づかなかった消費者視点の確認、課題の把握ができるす。
覆面調査は第三者が行うため、当事者では気づかなかった課題の把握や顧客の視点の再認識につながります。サービスや品質の維持・向上には、正確な現状把握と課題の洗い出しが不可欠です。これらは、内部の視点ではなかなか気づかないことも多く、時にこうした利害関係のない第三者の視点が有用になります。また、調査に慣れた専門家から率直な意見が聞けることも、覆面調査の大きなメリットといえるでしょう。
自社の店舗や売り場状況の調査と同様に、競合の店舗や売り場を調査することで手を打つべき課題が明確になってきます。調査結果を分析することで自社と競合他社の強み、弱みを把握でき、他社に劣っている部分を強化できたり、他社と差別化した施策が打てるようになります。
覆面調査の主な目的は、組織や企業が自社のサービス、商品、店舗などを改善するための情報を収集することです。具体的には、以下のような目的があります。
1.商品やサービスの品質向上
顧客がより満足できるように、商品やサービスの質を向上させることが目的です。
2.従業員のトレーニングや教育の必要性の発見
従業員の接客態度やサービス提供の方法などを評価し、必要に応じてトレーニングや教育の改善点を見つけることが目的です。
3.競合他社との差別化
競合他社と比較して、自社のサービスや商品の優位性を見つけることが目的です。
4.改善策の立案
収集した情報を分析し、改善策を立案することが目的です。
5.顧客の満足度向上
顧客がより満足できるように、商品やサービスの改善を目的としています。
飲食業界の他、宿泊業・小売業・サービス業・窓口サービス・行政サービスなどでも、多数の実績がございます。
インターネットで「覆面調査」「ミステリーショッパー」と検索すると、上位30行は「アルバイト・パート募集広告サイト」です。他社は「アルバイト・パート調査員」であるのに対し、当社の調査員は、中小企業診断士またはMBAです。調査の「質」は明々白々です。
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ご面談・ご相談の上、最適なプランとお見積りをご提案いたします。
英知コンサルティング株式会社は、ベンチャー・中小企業・中堅企業の「経営改革による業績向上」に特化した、国内独立系コンサルティング・ファームです 。
経営コンサルティング、および組織・人事コンサルティングなど、様々なサービスをご用意し、企業様の「人材育成による業績拡大」をご支援させて頂いております。
経営コンサルタントに依頼することは、経営幹部を1人雇うことと同じと考えます。当社のコンサルタントが、中小・中堅企業経営者様の経営参謀・戦略ブレーンとして経営者様を継続的にサポートして参ります。
東京を拠点に全国展開しております。企業様の企業文化や事業ステージに合わせたコンサルティングを進めております。
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英知コンサルティング株式会社
代表取締役 社長兼CEO
代表パートナー
Executive Consultant 清水 一郎
<職歴>
・大蔵省(現 財務省/官僚)
・等松青木監査法人(現 有限責任監査法人トーマツ
/会計士補・公認会計士・税理士)
・東証JQ 精密機器(常務取締役 兼 CFO)
・東証JQ 小売(常務取締役 兼 CFO)
・東証一部 商社(代表取締役副社長 兼 COO)
・当社 代表取締役社長兼CEO(現任)
<学位>
博士(法 学)東京大学大学院 法学政治学研究科 博士後期課程修了
博士(経営学)一橋大学大学院 経営管理研究科 博士後期課程修了
修士(経済学)慶應義塾大学大学院 経済学研究科 博士前期課程修了
修士(心理学)早稲田大学大学院 人間科学研究科 博士前期課程修了
<登録可能資格>(現在、未登録の資格)
公認会計士、司法書士、不動産鑑定士、中小企業診断士、社会保険労務士、宅地建物取引士、公認内部監査人、CFP、臨床心理士、税理士 他
代表取締役 社長兼CEO
代表パートナー
Executive Consultant
清水 一郎
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<専門分野>
経営戦略、営業戦略、マーケティング、間接部門改革、法務、財務、
金融、会計、税務、監査、事業承継、IPO、資産運用、不動産、
組織構築、人事制度、人事評価制度、目標管理制度、コーチング
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